O3bネットワークスが業界有数のベンダーと提携し、サービス機能を飛躍的に拡大
2012-01-16
チャンネル諸島ジャージー島--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- O3bネットワークスは本日、世界各地の顧客に当社の画期的技術の恩恵を提供するために、業界有数のベンダー数社と提携関係を構築したと発表しました。ジェネラル・ダイナミクス傘下のSATCOMテクノロジーズ、コムテックEFデータ・コーポレーション、ジラット・サテライト・ネットワークスが、先に提携を発表したバイアサットと共に、O3bネットワークでの使用向けに、1Mbps〜1Gbpsのスループットを実現できる包括的な顧客アクセスシステムを提供します。O3b用に幅広いVSAT端末を用意することで、当社の顧客はニーズに最適な性能と機能を柔軟に選ぶことができるようになります。 「O3bのシステムほど、多種多様の接続サービス、カバー地域、柔軟性、速度を提供できるシステムはありません。また当社パートナーの世界レベルの製品は、当社のIPトランキング、モバイルバックホール、VSAT向けのソリューションに不可欠となるでしょう。私たちは、廉価な高速接続を常に利用できる世界が実現すると確信していますが、パートナーと協力することでこの目標を達成できるはずです。」 ジェネラル・ダイナミクス傘下でVSATアンテナの世界的大手SATCOMテクノロジーズは、一連の標準トランスミッターパッケージで使用するシンプルかつ廉価で信頼性に優れた1.8mおよび2.4mのアンテナを製造します。衛星帯域幅の効率化とリンクの最適化で世界をリードするコムテックEFデータ・コーポレーションは、同社の定評あるCDMモデム製品をベースにしたO3b対応のモデムとハブシステムの製品ラインを提供します。コムテックEFデータ・コーポレーションのO3b向けソリューションには、モバイルバックホールとトランキングのアプリケーション専用に開発した圧縮およびネットワーク最適化の機能が含まれます。顧客は既存のコムテックEFデータ製ハードウエアをO3bシステムで使用できるようになります。VSATの世界一流プロバイダーであるジラット・サテライト・ネットワークスは、同社が大きな成功を収めているスカイエッジII（SkyEdge II）プラットフォームを基盤とした高機能のVSATハブとモデムを用意します。ジラットのO3b向けモデムは標準的なGEOとO3bのMEOでの運用に対応し、セルラーバックホールとIPトランキング用にカスタマイズされます。ジラットはさらに、他のサブシステムプロバイダーとの統合やターミナル設置などの付加価値サービスも提供します。 O3bネットワークス最高経営責任者（CEO）のスティーブ・カラーは、次のように述べています。「O3bのシステムほど、多種多様の接続サービス、カバー地域、柔軟性、速度を提供できるシステムはありません。また当社パートナーの世界レベルの製品は、当社のIPトランキング、モバイルバックホール、VSAT向けのソリューションに不可欠となるでしょう。私たちは、廉価な高速接続を常に利用できる世界が実現すると確信していますが、パートナーと協力することでこの目標を達成できるはずです。」 O3bネットワークスのジョン・フィニー最高商業責任者（CCO）は、次のように述べています。「これらの多様なアクセスソリューションは、既にバイアサットが提供しているO3bの高速端末を補完するものです。すべて信頼性のある実証済みの技術をベースにしており、O3bの独自の機能向けにカスタマイズされ、また最先端の機能性を発揮できるように機能強化されており、当社顧客が業務を行う厳しい市場でサービスを提供できるようにしています。」 O3bネットワークスについて O3bネットワークスは、新興国市場の電気通信事業者とインターネットサービスプロバイダー（ISP）向けに、衛星を利用したファイバー品質の新しいインターネットバックボーンを世界規模で構築しています。O3bネットワークスのシステムは、衛星の世界的接続性と光ファイバー・ネットワークの速度が特徴です。O3bのシステムはSES、グーグル、リバティ・グローバル、HSBCプリンシパル・インベストメンツ、ノースブリッジ・ベンチャー・パートナーズ、アレン・アンド・カンパニー、南部アフリカ開発銀行、サティヤ・キャピタル、ソフィナ、ルクセンパートの出資と運営支援を受けており、電気通信事業者およびISPに対して、3G・WiMAX・固定回線ネットワークを世界とつなぐ低コストかつ高速の代替手段を提供します。これにより177カ国で数十億の個人および企業ユーザーが教育・医療・ビジネスの各分野で高速インターネット接続の恩恵を享受できます。O3bネットワークスの本社はチャンネル諸島、ジャージー島のセントジョンにあります。 本プレスリリースは情報提供のみを目的としたものであり、米国での証券販売の申し出ではありません。登録または登録の免除がなければ、証券についての申し出や販売を米国内で行うことはできません。米国での有価証券の公募は発行者から得ることができる目論見書によってなされ、目論見書には発行者と経営陣についての詳細情報、および財務諸表が含まれます。当社は現在行っている募集のいずれの部分も米国で登録する意思を持っていません。 本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。